Groom and bride

【徹底解説】コロナウイルスによるキャンセル料、延長料は払うべき?

新郎新婦
新郎新婦
自己都合じゃなくてコロナウイルスが原因なのに、結婚式のキャンセル料や延長料って払わないといけないの?

こういった疑問にお答えします。

結論、何十万円、何百万円という違約金は基本かかりません。
あくどい式場に高額な違約金を請求するされた場合は、【消費者センター】に相談です。

コロナウイルスがピークだった3月〜4月、またそれ以降の結婚式をキャンセルや日程変更をされた新郎新婦は多いですよね。

3月の挙式予定者に限っていえば、約51%が延期、46%が実施、3%がまだ迷っているという結果です。

そのときに、高額な違約金を請求されて困っているあなたに読んでいただけたら幸いです。

今から解説する内容はコロナウイルスが原因の場合です。
自己都合は除きます。

この記事の信頼性

この記事を書く私は、ブライダル業界歴6年、大手エージェントも繋がりがあります。また、さまざまな式場会社を調査し、各式場の特徴を研究しています。

下記は、ブライダル保険について解説しています。
コロナウイルス感染によるキャンセル料も保険適応になる場合がありますので、合わせてご覧ください。

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キャンセルや延長をした場合、基本どのくらいかかるのか

キャンセルや延長をした場合、基本どのくらいかかるのか

こういった違約金については、多くの新郎新婦が気になるところ。

よく理解しないまま成約をすると、あとで痛い目に合うことにもなりかねないので、しっかり確認をしておきましょう。

どんなところにかかるの?

お打ち合わせが始まっていて商品をもう受注しているものがあれば、実費料金として費用がかかります。

具体的には、下記の商品が実費分としてかかってきます。

  • 招待状や席札、席次表などのペーパーアイテム
  • 引出物、引菓子
  • 料理や飲み物

こういった商品は、時期によってはもう購入していたり、すでに手配を済ましているので避けることは難しいでしょう。

ただ、9割の新郎新婦様は1ヶ月前までにキャンセルや延期を決めるので、実質かかってくるのは招待状くらいです。
なので、1万円〜5万円くらいになります。

料理や引出物の手配は基本、2週間前〜なのでここまでには決断しておきたいですね。

新郎新婦によって異なる

費用は、どこにどのくらいかかるかは新郎新婦によって違います

あなたたちが、どこまで打ち合わせが進んでいて・何を手配しているのか、きちんと確認する必要がありますね。

ただ、結婚式の日にちが近づくと手配している物も多くなります。

そのため、費用が高くなるので注意しましょう。

延期の場合の料金

違約金は発生することは少なく、実費分のみ請求する会場がほとんどです

式場側も結婚式がなくなるのは避けたいので、手配した料金のみかかる。それ以外は無償でOKという会場が多いですね。

ただ、「手配した実費分の費用も払いたくない」
これは通用しないです。

「コロナだから!」と理由をつけて何もかも無料にする行為はやめましょう。酷い場合は逆に式場から断られるケースがあります。
常識の範囲内で話し合いをし、購入したものや手配したものはきちんとお支払いをしましょう。

キャンセルの場合の料金

50万、100万と規約に沿った違約金を請求する会場もあります。

新郎新婦
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コロナが原因なのに法的に問題はないの?

そういう疑問も生まれると思います。

専門家に伺い、私でも調べた結果、弁護士でも意見が分かれています。

そもそも、規約にウイルスのことが書かれていません。
そして、「本当にコロナが原因なのか」「自己都合なのか」そこが論点になるので非常に難しいのです。

それぞれの意見を見てみましょう。

支払い義務なし

政府から【3密】を避けるよう求められている状況では、結婚式を開催できないと理解するのが一般的です。

「開催したくてもできない」という状況なので、式場側に問題があるわけでも消費者の自己都合ではありません。

どちらにも責任がない【不可抗力】によるキャンセルとなり、新郎新婦にキャンセル料の支払い義務はないと考えられます。

緊急事態宣言よりも前の早い段階でキャンセルした場合は、キャンセルを申し出た時期によっては、新郎新婦の自己都合と判断される可能性もあります。

支払い義務あり

当初、緊急事態宣言に結婚式は含まれていないためです。

式場側も実施できる状態であり、当日の実施に向けて準備をしてきています。
ただ、今回はほとんど式場側から日程変更を促していました。

また、本来その日に別のお客様が実施をする可能性があったため機会損失となるからです。

以上がそれぞれの意見ですが、支払い義務ありと主張した人でも、支払いが妥当と言い切っている人はいませんでした。

また、意見が唯一「一致」していることがあります。

  1. 式場側と交渉自己都合ではないと主張しましょう。違約金が妥当かどうか、見積もりを全て提示してもらってください。
  2. 消費者センターに相談。(公益社団法人日本ブライダル文化振興業界推奨)高額な違約金を払わなくていいようにアドバイスがもらえます。

そもそも悪い式場で成約しないようにしよう!

数ヶ月前で高額な違約金を請求する会場は、これからの打ち合わせでも見積もりを高額に上げていく悪い会社です。

悪い会社の特徴
  • 大きな割引を提示し即決を求める
  • 成約してもらうまで長時間拘束
  • 言った言わないで問題になる
  • アイテムを追加していないのに見積もりが上がる

などありますので、こういう式場は避けていきましょう。

下記は、悪徳な式場をまとめた記事です。合わせてご覧ください。

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今後の式場側の対応

今後の式場側の対応
参列者減少で売上が下がるのは避けたいが、式場側もコロナを出したくないのが本音です。

政府のソーシャルディスタンスやコロナ対策のマニュアルを元に対策をしていくことになるでしょう。

詳しくは下記にて解説します。

収容人数の変更

よく言われている【3密】を防ぐため、通常の収容人数より4割〜6割ほど制限されるでしょう。100名入る会場が50名までとなります。

1卓に座れる人数も1m〜2mほど間隔をあけるので、かなり制限されますね。

来年から制限解除する会場もあれば、来年も引き続き制限をする会場もあるので、見学に行ったときは必ず聞いておきましょう。

ブッフェの中止

みんなで料理を好きなだけ取る演出がなくなります。

小皿で盛り付けされた料理を取るか、スタッフの取り分けが主流になるでしょう。

デザートブッフェやパーティ、二次会でのブッフェをどうするか、未定の会場も多いです。会場側も初めてなので、イレギュラーな対応になります。

マスク着用が義務化

今後の状況次第ではマスク着用が義務化されそうです。
ただ、現在はスタッフのみとする会場が多いですね。

もし、ゲストもマスク着用が義務化されるとさまざまな弊害があります。

家族写真のときはマスクを外すと思いますが、スナップ写真ではマスクをつけたゲストが映ることに。それは避けたいですね。

ここも会場によって異なるので、成約前に要確認です。
ただ、消毒や検温は厳しくなるでしょう。

アフターコロナによる式場の影響

新郎新婦
売上が伴わなくなり、【潰れる会場】と【生き残る会場】が明確になるでしょう。

潰れる会場に関しては、結婚式を予約、もしくは打ち合わせが進んでいてもそれ以前に無くなる可能性があります。

その場合、式場が同じ会社の式場を斡旋するか、自分たちで1から探す必要があります。

潰れない会場でも、今後の保証はありませんね。

最後に

最後に
ブライダル業界はレッドオーシャンです。
なので、いい結婚式場を見つけることが難しくなっています。

ただ、プランナーを責めないでください。悪い会社はトップが悪なだけです。
プランナーは、あなたのために必死で働き動きます。

それに、キャンセル料も延長料も取らないお客様ファーストの会場も多くあります。

なので、結婚式を嫌いにならないでください。
延期になったからといって不幸ではありません。

コロナに感染して亡くなった人も多くいます。

ただお二人には、一緒に困難を乗り越えられるパートナーがいます。
これから困難がたくさんありますが、コロナはその1つです。

乗り越えれば大きな絆になります。

1年、2年延期したからといって簡単に絆が壊れることはありません。

  • ダイエットやエステを努力してきた
  • お金を貯めてきた

これは決して無駄にはなりません。続けてきた結果が残っています。
延期になった人は、これから楽しみが増えたと考えましょう。

結婚式は、お2人の絆をより大きくするイベントです。